【2022年】日本が直面するエネルギー問題とは? 災害にも役立つ再生可能エネルギーのメリットとは – EcoFlow Japan

【2022年】日本が直面するエネルギー問題とは?
災害にも役立つ再生可能エネルギーのメリットとは

私たちは普段当たり前のようにエネルギーを使用して生活しています。

もしもエネルギーが使用できなくなれば、生活を続けていくことすらできなくなるでしょう。

エネルギー問題は決して他人事ではありません。

今後地球で生活していくためには、個人でもエネルギー問題に向き合っていく必要がありま す。

この記事では、私達が直面するエネルギー問題について解説します。

世界におけるエネルギーの課題

エネルギーは世界中どの国でも必要とするもので、エネルギー問題は地球規模で考えていかないといけません。

この章では、世界におけるエネルギー問題について解説します。

1-1 化石燃料など資源の枯渇

化石燃料とは、天然ガス、石炭、石油など、植物や動物の遺体が長年変化してできた燃料のことです。

火力発電所では、化石燃料を燃やしたときに得られるエネルギーを利用して発電しています。

化石燃料は自然から得られるもので、人工物ではありません。そのため、使い続ければいず れは枯渇します。

現在、石油や天然ガスは約50年、石炭は約140年で枯渇すると予測されていて、遠くない未来に化石燃料は使えなくなるかもしれません。

現状世界的にも石炭による発電は、全体の約3分の1を占めているため、このままの状態で化石燃料が枯渇すると世界的にエネルギー不足を引き起こします。

電気が止まれば経済も止まるため、人類にとって深刻な問題をもたらすでしょう。

※参考一般社団法人日本原子力文化財団・エネ百科「【1-1-6】 世界のエネルギー資源確認埋蔵量」
自然エネルギー財団「統計|国際エネルギー」

1-2 消費エネルギーが世界的に増加している

消費エネルギーは世界的に年々増加しています。

国際エネルギー機関によると、このまま消費量が増えていけば、世界のエネルギー消費量は2040年には2014年の1.3倍に増加すると予測されています。

すでに1965年に比べると2018年にはほぼ3倍のエネルギー消費量となっているにも関わらず、さらにエネルギー消費量が増えると予測されている状況です。

上記のとおり、化石燃料はいずれ枯渇するため、このままずっとエネルギーを使用していくわけにはいきません。

しかし、エネルギー消費は経済的な発達のためには必要不可欠です。

中国やインドなどの新興国は今後もエネルギー消費が必要となるため、日本やアメリカなどの先進国は消費エネル ギー量を抑えるように協力しなければなりません。

※参考:関西電力「世界のエネルギー事情」
経済産業省資源エネルギー庁ホワイトペーパー

1-3 CO2排出量の増加による地球温暖化

地球は、大気中に水蒸気、CO2、メタンなどの温室効果ガスがあるため、平均気温が14℃ と人間が住みやすいような気温になっています。

これは、温室効果ガスは地表から発せられ る赤外線を吸収し、放出する性質があるからです。

もしも地球に温室効果ガスがなければ地球の表面温度は-19℃となり、現在の地球とはまっ たく異なった環境となっていたでしょう。

しかし、現在CO2排出量は年々増え続け、これにともない地球の平均地上温度が深刻な問 題を引き起こすほど上がっています。

海水の温度上昇と氷河が溶けることにより、世界的に 水位が上昇し、地表の面積が減少すると予測されています。

化石燃料を燃やすとCO2が発生するため、これ以上CO2を増やさないようにするにはエネルギー消費を抑えることが重要です。

※参考:JCCCA「温暖化とは?地球温暖化の原因と予測」

2021年日本が直面するエネルギー問題とは

世界的にエネルギー問題は人類にとって大きな課題であることを説明しました。

それにくわえ、日本独自に抱えているエネルギー問題があります。どのようなエネルギー問題が日本にあるのか詳しく解説します。

2-1エネルギー自給率が低い

エネルギー自給率とは、自国で一次エネルギーをどのくらい確保できているのかを示すものです。

一次エネルギーとは、石炭や石油、原子力、太陽光などエネルギーをつくりだすため のもととなる資源のことをいいます。

この自給率が高ければ、他国の影響を受けずに安定して発電できます。

経済産業省資源エネルギー庁の調査によると、日本のエネルギー自給率は12.1%で世界35位という結果になりました。

世界の先進国38カ国が加盟しているOECD諸国と比べると、かなり低い水準であり、電力において日本は他国に依存している状況です。

そのため、ひとたび他国で戦争などが起これば、エネルギーを安定供給できなくなったり、 電気代が急上昇するリスクがあります。

2-2 再生可能エネルギーの発電コストが高い

再生可能エネルギーは化石燃料を使わないため、資源の枯渇や地球温暖化などの問題を解決するものです。

しかし、日本は世界と比べ物価や人件費が高いうえに、山地が多く再生可能エネルギーのための施設が作りにくいチリとなっています。

そのため、世界に比べどうして も発電コストは高くなります。

発電コストが高ければ国民の金銭的負担は重くなり、再生可能エネルギーの利用はなかなか進みません。

実際に、太陽光発電は世界よりも7.7円、風力発電は8.1円ほど高く、資源エ ネルギー庁でも問題視されています。

 ※参考:資源エネルギー庁「今後の再生可能エネルギー政策について」

2-3 石油などの化石燃料へ依存している

前章でも説明したとおり、日本では再生可能エネルギーの導入がなかなか進まない状態です。

2020年における日本の一次エネルギー国内供給は以下の表のとおりです。

石油36.4%
石炭24.6%
天然ガス23.8%
原子力1.8%
水力3.7%
水力を除く再生可能エネルギー等9.7%

※参考:経済産業省資源エネルギー庁「エネルギー白書2022」

このように、石油、石炭、天然ガスの化石燃料の合計が8割を超える状況です。

化石燃料への依存度は年々下がってはいますが、いまだに国内供給の多くは化石燃料であり、地球温暖化や燃料の枯渇などの課題を解決できていません。

2-4 地震が多く原子力発電所に不安がある

日本の周囲には地震を引き起こすプレートが4つもあり、世界の国々とくらべても地震に関する大きなリスクを抱えています。

地震の数も多ければ、建造物が壊れるほどの大きな地震が起こる可能性も高い状態です。

そのため、日本の原子力発電所では地震や津波に対する対策を行っています。

しかし、2011年に起きた東日本大震災では、津波により東京電力福島第一原子力発電所で事故が起こりました。

この事故をきっかけに原子力発電所の安全に対する見直しがなされ、いまだに再稼働できていない原子力発電所も多くあります。

原子力発電は化石燃料の供給割合を減らすために有効ですが、地震の多い日本では不安点が多いことも実情です。

日本のエネルギー問題対策に向けての取り組み

エネルギーに関して、さまざまな問題や課題を抱えている日本ですが、解決にむけて以下のような取り組みを行っています。

どのような解決策なのか解説します。

3-1 再生可能エネルギーの拡大

日本のエネルギー自給率の低さ、化石燃料への依存度を解決するために、再生可能エネルギー拡大に向けて取り組みが行われています。

太陽光発電では、公共施設で積極的に太陽光発電を取り入れるほか、民間企業や住宅でも導入が進むように補助金の設定が行われています。

民間では国ではなく各自治体が太陽光発電に関する補助金を行っているため、太陽光発電に興味ある場合は居住地域市区町村役場などに相談してみましょう。

風力発電の設置基数も年々増やしており、孤島や海岸付近の陸地などの強風が吹く場所に設置が進んでいます。

3-2 原子力発電の依存度を下げる

東日本大震災以前では、日本の発電量の約3割は原子力発電所によるものでした。

しかし、地震や津波などが起きたときに、確実に周囲の安全を確保できるかどうかは不透明であるため、原子力発電所の依存度を下げることも目標です。

現在では、世界最高水準の新規制基準に適合した原子力発電所のみ稼働している状況です。

今後も原子力発電所の依存度は下げるべきだという方針となっており、2030年時点で2割程度を目指しています。

2022年6月現在、再稼働する原子力発電所もありますが、廃炉も着実に進んでおり、原子力発電所の依存度を下げる方向として進んでいます。

 ※参考:経済産業省資源エネルギー庁「資源エネルギー庁がお答えします!~原発についてよくある3つの質問」

3-3 省エネルギーを進める

CO2排出量を減らすためにも、原子力発電所の依存度を下げるためにも、企業や民間関係なくなるべく電気を使わないようにする省エネルギーが重要です。

政府では、省エネ住宅に対して補助金や減税などを行っています。

民間住宅が省エネ住宅となっていけば、エネルギー消費量も減っていき、エネルギー不足解決につながるでしょう。

また、企業や公的施設においては、BCPの一貫としても省エネルギーが求められています。

BCPとは、災害や事故が起きてもなるべく通常通りに運用できるようにするための計画のことです。

平常時には世界的に求められている、省エネルギー、節電でなるべく電力を使わないようにし、非常時には施設内でのエネルギー確保が必要となります。

個人でできるエネルギー問題への解決策

省エネルギーは国や地域単位で行うだけではありません。

一人ひとりの心がけもエネルギー問題解決に向けて必要です。

省エネ住宅の建設やリフォームといった大規模なものだけでなく、今すぐできるエネルギー問題解決に向けての方法について解説します。

4-1 SDGsを知る

SDGsとは、Sustainable Development Goalsの略で持続可能な開発目標という意味です。

SDGsには17個の大きな目標があり、そのなかの7番目が「エネルギーをみんなに、そしてクリーンに」となっています。

具体的には以下のようなことです。

 ・だれもが安価に現代的なエネルギーを使用できる

 ・再生可能エネルギーの割合を増やす

・エネルギー効率をよくしていく このように、エネルギー問題は世界的に深刻であり、解決に向けて動いています。

身の回りだけではなく地球規模で起きている問題にも目を向け、より省エネルギーの必要性を知るとよいでしょう。

4-2 節電を心がける

個人でエネルギー問題に取り組むためには電力を使わないようにする節電が一番です。

具体的には以下のようなことを行います。

 ・無駄な電気を使わないようにこまめに電気を消す

・必要なときだけ家電を動かす

・家族で同じ部屋にいるようにして照明やエアコンの稼動数を減らす

些細なことではありますが、一人ひとりが節電を心がければ大きな省エネルギーにつながります。

エネルギー問題対策としてソーラーパネルの導入がおすすめ

各家庭ができる省エネルギーとして、自宅で電気を作り出せるソーラーパネル導入もおすすめです。

EcoFlowのソーラーパネルは、購入後12ヶ月以内であれば保証を受けられるため安心です。

また、防災製品等推奨品マークを取得しているほか折り畳み式でコンパクト・持ち運びに便利なため、節電だけではなく防災目的として導入する人も多くいます。

ポータブル電源とセットで買うと割引もあるため、購入を検討してみてはどうでしょうか。ここでは、EcoFlowおすすめのソーラーパネルを紹介します。

5-1 EcoFlow 400Wソーラーパネル

400W出力というだけでもソーラーパネルとして驚きの数値ですが、それを3枚直列接続し たため最大1,200Wの発電ができるようになりました。

太陽エネルギーの変換効率は最大 22.6%と業界トップクラスなうえ、太陽電池モジュール用の充填材(封止材)と繊維ガラスに より長い期間使用できます。

IP68防塵・防水規格も備わっているため、キャンプなどの汚れやすい場所でも安心です。

5-2 EcoFlow 220W両面受光型ソーラーパネル

パネルの表面だけではなく裏面からも太陽光を取り込めます。

そのため、片面だけのソーラーパネルよりも25%も発電量増加に成功しました。

災害時に停電が起きたような非常時でも、効率的にソーラー発電が可能です。

薄型の耐熱強化ガラス、IP68の防水防塵仕様も搭載していて、悪天候のときでも安心して使用できます。

持ち運びもできるので、災害時における避難生活でも活躍するでしょう。

5-3 EcoFlow 160Wソーラーパネル

160Wと、先ほど紹介した2つのソーラーパネルよりも定格出力は劣りますが、その分重さが7kgと小型で運びやすいという特徴があります。

設置もかんたんに手軽にできるため、キャンプや避難生活のときにも大いに役立つでしょう。

防水防塵規格IP67も備えており、屋外の利用でも安心です。

ポータブル電源とあわせて利用すると、時間帯関係なく最大電力を生成できるようになっているため、ポータブル電源との同時導入をおすすめします。

エネルギー問題解決のためには個人の対策も重要

エネルギー問題は地球規模で向き合わなければならないものですが、国や自治体だけではな個人で節電を行うことも重要です。

世界的なエネルギー不足や火力発電によるCO2排出量を減らすためにも、一人ひとりがしっかりと節電を行っていきましょう。

個人でできる省エネルギーとして、自宅でソーラーパネルによる電気を利用するという方法もあります。

ソーラーパネルの導入は、省エネルギーとなるだけではなく、アウトドアでの電力使用や、災害目的としても有効です。

エネルギー問題解決のためにも、EcoFlowのソーラーパネルの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

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