地震が多発する災害大国の日本では、揺れそのものよりも二次災害に特に注意が必要です。火災や津波、ライフラインの寸断など、複数の二次災害が同時多発的に起きる場合もあります。二次災害から命を守るには、想定される全ての災害に対する備えが欠かせません。

そこで本記事では、地震の二次災害とは何かについて解説します。複合災害との違いや、家庭でできる対策、過去に起きた二次災害の事例も掲載しているので、二次災害の恐ろしさを理解したうえで適切な対策を講じたい方は、ぜひ最後までご覧ください。

地震の二次災害とは？

地震の二次災害とは、強い揺れによる直接的な被害をきっかけとして、時間差や連鎖によって発生・拡大する被害を指します。揺れが収まった後も危険が続くため、周囲の状況や公的機関の情報を確認しながら行動しなければなりません。

ここでは、地震の二次災害とは何かを、一次災害や複合災害との違いを交えて解説します。

一次災害｜地震の揺れによって直接生じる被害

一次災害は、地震の揺れや地盤の変形によって直接生じる被害です。屋内と屋外でそれぞれ異なる被害が発生するため、どこにいても揺れの最中に移動するのは避けた方がよいでしょう。一次災害に該当する主な被害の種類は、以下のとおりです。

• 耐震性が低い建物の倒壊
• 天井や外壁、ブロック塀の落下
• 家具・家電の転倒
• 棚の中身の飛び出し
• 窓ガラスの飛散
• 道路や橋の損傷

一次災害は完全に防げませんが、被害を軽減する備えは日頃から行えます。

二次災害｜地震後に連鎖して発生する被害

二次災害は、地震の揺れが引き金となり、揺れが収まった後に連鎖して発生する被害です。二次災害には、被害の発生場所と時間が地震動の直後に限られないという特徴があります。

沿岸部では津波、木造住宅が密集する地域では延焼火災、山間部では崖崩れ、避難所では感染症やエコノミークラス症候群など、環境によって警戒すべき危険が変わります。揺れが止まったから安全と考えず、迅速な情報収集と避難行動が欠かせません。

二次災害と複合災害の違い

気象庁は、二次災害を「大規模な災害の後に、ある時間間隔をおいて副次的に発生する災害」と定義しています（※1）。地震によって津波や火災が起こるなど、先に発生した災害が原因となり、新たな被害が連鎖する点が特徴です。

一方、複合災害とは、独立した発生原因を持つ複数の災害が、同時期または時間差で発生し、それぞれの影響が重なることで被害が深刻化する事象です。例えば、地震被害から復旧している地域で豪雨が発生すると、災害対応がさらに難しくなります。

※1参考：気象庁「気象災害に関する用語」

地震による二次災害の種類一覧7選

地震による二次災害は、自然現象だけでなく、火災、ライフラインの停止、避難生活中の健康被害まで幅広く発生します。地震による二次災害の種類は、以下のとおりです。

• 1.余震
• 2.地震火災・通電火災
• 3.津波
• 4.地割れ・液状化現象
• 5.崖崩れ・土砂災害
• 6.ライフラインの寸断
• 7.感染症・エコノミークラス症候群

それぞれの種類について、詳しく見ていきましょう。

1.余震

大きな地震の後は、震源域や周辺で地震活動が活発になり、再び強い揺れに見舞われる可能性があります。活動の推移にはばらつきがあり、最初の揺れより後に同程度の強い余震が起こる場合もあるため、「一度大きく揺れたから、もう安全」とは判断できません。

余震では、最初の地震で亀裂が入った建物、傾いたブロック塀、緩んだ斜面などが倒壊・崩落する恐れがあります。室内へ戻る際は、建物の傾き、壁の大きな亀裂、柱の損傷、ガス臭などを確認し、危険が疑われる場合は立ち入らないでください。

2.地震火災・通電火災

地震火災は、転倒した暖房器具、損傷したガス設備、電気配線の短絡など、地震に伴う複数の原因から発生します。通電火災は、停電後に電気が復旧した際、破損したコード、倒れた電気ストーブ、水にぬれた電気機器などへ再び電気が流れて出火する火災です。

避難後の無人住宅で発生すると発見が遅れ、断水や道路障害によって消火活動も難しくなるため、延焼被害が広がる恐れがあります。

3.津波

海域で大きな地震が起こると、海底の隆起や沈降によって海水が動き、二次災害として津波が発生する場合があります。津波は一般的な波とは異なり、大量の海水が長い周期で押し寄せるため、人、車、建物を流し、河川を遡上して内陸まで到達するのが特徴です。

第一波が最大とは限らず、後から来る波が高くなる場合もあるため、波が引いた後に海岸へ戻ってはいけません。震源が海岸に近いと、津波警報が間に合わない可能性があります。

4.地割れ・液状化現象

地震によって地盤が変形し、道路や宅地に亀裂や段差が生じる現象が地割れです。地割れの周辺では、人の転倒や車両の脱輪などが起こりやすく、避難や救援活動にも影響します。

液状化現象は、水を多く含む砂地盤が強い揺れを受け、地盤が一時的に液体のような状態になる現象です。埋立地や旧河道などで発生しやすく、建物や電柱の傾斜、道路の沈下、マンホールや地下タンクの浮き上がり、地中配管の破損、砂や水の噴出などを引き起こします。

5.崖崩れ・土砂災害

地震の揺れで山や崖の地盤が緩むと、崖崩れ、地すべり、土石流などの土砂災害が発生します。地震直後に崩れなくても、余震や降雨によって不安定な斜面が後から崩壊する場合があり、復旧作業中や避難先へ移動する途中も警戒が必要です。

山間部では道路が土砂で寸断され、集落が孤立したり、救急・物資輸送が遅れたりする二次的な影響も生じます。地震で起きる主な土砂災害は、以下のとおりです。

6.ライフラインの寸断

大地震では、電気やガス、水道、下水道、通信、道路、鉄道などのライフラインが同時に停止する恐れがあります。ライフラインの寸断によって起こる影響は、以下のとおりです。

7.感染症・エコノミークラス症候群

避難所や車内での生活が長引いて発生する、感染症やエコノミークラス症候群などの健康被害も地震による二次災害の一つです。避難所では、多くの人が限られた空間で共同生活するため、手洗い、換気、トイレの衛生管理を十分に行えません。

その結果、インフルエンザや感染性胃腸炎などが広がる恐れがあります。エコノミークラス症候群は、狭い車内などで長時間同じ姿勢を続け、足の静脈にできた血栓が肺の血管を詰まらせる病気です。症状としては胸の痛み、息苦しさ、片脚の腫れなどが現れます。

過去の地震で発生した二次災害・複合災害の例

過去の大地震では、揺れによる建物被害に加えて、津波、延焼火災、原子力災害、長期停電、断水、土砂災害などが重なった事例が数多く存在します。過去の地震で発生した二次災害・複合災害の例は、以下のとおりです。

• 東日本大震災｜津波・火災・原子力災害
• 阪神・淡路大震災｜市街地火災とライフライン被害
• 能登半島地震｜地震被害と大雨災害の複合化

地震後にどのような被害が連鎖・複合化したのかを詳しく見ていきましょう。

東日本大震災｜津波・火災・原子力災害

2011年3月11日に発生した東日本大震災では、マグニチュード9.0の巨大地震に伴う津波が東北地方の太平洋沿岸を中心に襲い、広範囲で甚大な被害が発生しました。内閣府の資料によると、東日本大震災の死因の9割以上を溺死が占めています（※2）。

津波浸水域では、流出した燃料や損傷した設備などを原因とする火災も発生し、福島第一原子力発電所では、1～3号機の冷却機能が失われました。復興庁は、地震、津波、原子力発電所事故が重なった未曽有の複合災害として東日本大震災を位置づけています（※3）。

※2参考：内閣府「平成23年版 防災白書 被害の概要」

※3参考：東日本大震災の教訓継承サイト「復興政策10年間の振り返り」

阪神・淡路大震災｜市街地火災とライフライン被害

1995年1月17日に発生した阪神・淡路大震災では、建物倒壊による直接被害に加えて、木造住宅が密集する市街地で同時多発火災が起こりました。内閣府によると、地震後に285件の火災が発生し、大規模な延焼が生じています（※4）。

ライフラインも、約260万戸の停電、約130万戸の断水、約86万戸の都市ガス供給停止、30万回線を超える電話の不通など、都市機能を大きく損なう被害を受けました。

※4参考：内閣府「阪神・淡路大震災の概要と被害状況」

能登半島地震｜地震被害と大雨災害の複合化

2024年1月1日に発生した能登半島地震では、強い揺れ、津波、斜面崩壊、大規模火災、道路の寸断などが同時に起こり、多くの集落が孤立しました（※5）。

さらに、同年9月に能登地方で記録的な大雨となり、地震被災地で土砂災害や河川の氾濫などが発生しています。内閣府は能登半島地震と9月の大雨を複合災害に認定しました。

※5参考：内閣府「令和6年能登半島地震を踏まえた災害対応の在り方について」

地震発生直後に二次災害から身を守る行動とは

地震発生の直後は、火を消したり屋外へ飛び出したりする前に、揺れから自分の身を守る行動が最優先です。揺れが収まった後は、足元に散乱したガラスや転倒した家具に注意しながら、窓や戸を開けて避難経路を確保しましょう。

地震発生直後に一次・二次災害から身を守る行動は、以下のとおりです。

• 身の安全を確保し、揺れが収まるまで待つ
• 安全に対応できる場合に限り、火元を確認する
• 避難時は電気のブレーカーを切り、ガスの元栓を閉める
• 海岸付近では津波警報を待たずに高台などへ避難する
• 傾いた建物、ブロック塀、崖や裏山に近づかない
• テレビやラジオ、自治体などから正確な情報を集める

海岸や河口付近で強い揺れを感じた場合や、弱くても長時間続く揺れを感じた場合は、津波警報の発表を待たず、高台や津波避難ビルなどへ移動します。津波は繰り返し襲来するため、一度波が引いても海岸へ戻らず、警報が解除されるまで安全な場所に留まりましょう。

地震の二次災害・複合災害に備える6つの対策

地震による二次災害や複合災害の対策では、自宅周辺のリスクを把握したうえで、複数の備えを組み合わせて被害の拡大を防ぎましょう。主な対策は、以下のとおりです。

• 対策1|ハザードマップを確認する
• 対策2|家具の転倒防止対策を行う
• 対策3|感震ブレーカーを設置する
• 対策4|在宅用・避難用の防災グッズを備蓄する
• 対策5|安否確認の方法を家族で相談する
• 対策6|ポータブル電源を充電しておく

それぞれの対策について、詳しく見ていきましょう。

対策1|ハザードマップを確認する

地震後の二次災害から身を守るために、自治体が公開するハザードマップを確認しましょう。ハザードマップとは、自然災害時の危険箇所や避難情報が記された地図です。

避難先は一か所に絞らず、津波から逃げる高台、土砂災害時に斜面から離れられる施設、夜間でも歩ける経路など、災害の種類ごとに候補を決めてください。

対策2|家具の転倒防止対策を行う

家具の転倒防止対策は、揺れによる怪我を防ぐだけでなく、避難経路を確保し、火災や救助の遅れを防ぐためにも重要です。タンス、本棚、食器棚、冷蔵庫、テレビなどは、壁の下地や柱など強度のある部分へ適切な器具で固定します。

L型金具は固定力が高い一方、壁の材質や下地の位置に合わない施工では十分な効果を得られないため、賃貸住宅を含め、管理者や専門業者へ相談しましょう。

対策3|感震ブレーカーを設置する

感震ブレーカーは、設定以上の揺れを感知すると、分電盤やコンセントへの電気を自動的に遮断し、地震火災・通電火災を防ぐための設備です。避難時にブレーカーを落とせない場合や、停電後に不在の住宅へ電気が復旧する場合の出火リスクを抑えられます。

住宅全体を遮断するタイプでは、夜間に照明まで消えて避難しにくくなる可能性があるため、足元灯や懐中電灯も準備してください。

対策4|在宅用・避難用の防災グッズを備蓄する

地震による停電や断水、物流の停滞に備え、在宅避難用の備蓄品と、避難時に持ち出す防災グッズを分けて準備しましょう。準備すべき防災グッズは、以下のとおりです。

日常的に消費する食品や生活用品を多めに買い、使った分だけ補充するローリングストックを取り入れれば、期限切れを防ぎながら備蓄を継続できます。

対策5|安否確認の方法を家族で相談する

大地震が起きた際に家族が別々の場所にいる状況を想定し、安否確認の方法を平常時に相談しておきましょう。主な安否確認の手段は、以下のとおりです。

対策6|ポータブル電源を充電しておく

地震による停電に備え、ポータブル電源の残量と動作状態を定期的に確認しましょう。長期間保管している間にも充電の残量は減るため、災害時に初めて電源を入れると、必要な電力が溜まっていない事態になりかねません。

日頃から電気を蓄えておけば、停電時にスマートフォンや携帯ラジオ、LED照明などへ給電でき、安否確認や災害情報の収集、夜間の安全確保に役立ちます。

地震の二次災害対策グッズ「ポータブル電源」とは

地震による二次災害の中でも、特に日常生活へ与える影響が大きい災害が停電です。地震によって送電設備が損傷すると、3日以上にのぼる停電が発生する場合があります。

停電中も照明や冷蔵庫、テレビ、スマートフォンなどに給電し、普段通りの生活を継続するには、ポータブル電源が欠かせません。ポータブル電源とは、内部に大量の電気を蓄電し、コンセントが使えない状況でも電化製品に給電できる機器を指します。

大地震対策に必要な性能|おすすめの製品

地震による二次災害に備えるポータブル電源は、自宅周辺で想定される被害に合わせて選びましょう。屋外への避難が必須の津波や土砂災害が想定される場合は、軽量・小型のタイプがおすすめです。自宅での停電生活を想定する場合は、大容量のタイプが重宝します。

EcoFlowは、大地震への対策に役立つ以下のポータブル電源を販売しています。

• RIVER 3 Max Plus
• DELTA 3 Plus
• DELTA 3 Ultra Plus

それぞれの製品について、詳しく見ていきましょう。

RIVER 3 Max Plus

定格出力600W、容量858Whのポータブル電源。本体とエクストラバッテリーを合わせた状態で約10.5kgの軽量コンパクト設計なので、避難所に持ち運びやすいでしょう。X-Boostで最大900Wの出力を誇り、避難所では自宅にある90%の家電に給電が可能です。本体にはライトが内蔵され、夜間の安全も確保できます。

30dB以下の静音設計により、避難所で使用しても他の被災者の迷惑になりません。7つのポートを搭載し、避難所ではスマホや電気毛布、ラジオなどを同時に動かせます。

→100W以下の小型家電の使用時間を最大8倍に延長している「RIVER 3 Max Plus」

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DELTA 3 Plus

定格出力1500W、容量1024Whのポータブル電源。X-Boost機能で最大2000Wの出力と、拡張後に最大5kWhの大容量を備えており、3日以上にのぼる大規模停電への対策にも最適です。約12.5kgの小型設計により、部屋中どこでも気軽に持ち運べます。

高度な電源自動切り替え機能を搭載しており、停電が起きると10ms未満で電気供給源がポータブル電源に自動切替。コンセントから最短56分で満充電できるので、使いたい時にすぐ使える点も魅力です。ソーラーパネルと併用すれば、停電中も70分で満充電できます。

→13個の多彩な出力ポートから複数台の家電に給電できる「DELTA 3 Plus」

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DELTA 3 Ultra Plus

定格出力3,000W、容量3,072Whのポータブル電源。分電盤につないで家庭用蓄電池、ケーブルを抜けばポータブル電源にもなります。容量は家族の人数や、想定される停電期間に合わせて11,264Whまで自由に拡張が可能です。

一体型ハンドルとキャスター付き設計なので、使いたい場所まで自由に持ち運べる点も魅力。4つのAC出力を2つに分けてスマートに制御できます。カスタム開発の大容量セルにより、発熱は約25％も削減されているので、災害時の安全性も抜群です。

→最大1,600Wのソーラー充電に対応「DELTA 3 Ultra Plus（3072Wh）」

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地震の二次災害に関するよくある質問

最後に、地震の二次災害に関するよくある質問を紹介します。

• 南海トラフ地震で想定される二次災害は？
• 地震発生時に多くの死者を出す二次災害は？
• 企業ができる地震による二次災害の安全対策は？

それぞれの回答について、詳しく見ていきましょう。

南海トラフ地震で想定される二次災害は？

令和7年3月公表の内閣府資料によると、南海トラフ地震では液状化現象、津波、急傾斜地崩壊、地震火災、津波火災などの二次災害が想定されています（※6）。

令和7年7月に変更された南海トラフ地震防災対策推進基本計画で公表された、二次災害に相当する災害関連死による想定死者数は、少なくとも約2.6万〜5.2万人です（※7）。

※6参考：内閣府「南海トラフ巨大地震最大クラス地震における被害想定について」

※7参考：内閣府「南海トラフ地震防災対策推進基本計画」

地震発生時に多くの死者を出す二次災害は？

海溝型地震で大津波が発生した場合は、極めて大きな人的被害をもたらします。東日本大震災では、警察が公表した死因の90.4％が津波による溺死でした。

一方、阪神・淡路大震災では、死者の多くが家屋の倒壊や家具の転倒による圧迫死であり、内陸の都市直下地震では建物倒壊が最大の脅威になる場合があります。

企業ができる地震による二次災害の安全対策は？

企業は、従業員や来訪者の安全確保と事業継続を分けずに計画し、地震直後から復旧までの対応をBCPへ定めておく必要があります。主な対策は、以下のとおりです。

• 建物や設備の耐震化
• 什器・機械の転倒防止
• 出火防止
• 避難経路の確保
• 非常用電源の整備
• 重要データのバックアップ
• 代替拠点や複数の仕入れ先の確保

災害後に業務を優先する順序、責任者、取引先への連絡方法も明確にしておきましょう。

まとめ

本記事では、地震の二次災害・複合災害について解説してきました。

地震では、強い揺れによる建物倒壊や家具の転倒だけでなく、津波、火災、液状化、土砂災害、ライフラインの寸断など、さまざまな二次災害が発生します。さらに、被災地へ大雨や台風などが重なると、複数の災害が影響し合う複合災害へ発展しかねません。

二次災害から身を守るには、揺れが収まった後も油断せず、津波警報や避難情報などを確認しながら、周囲の危険に応じて行動しましょう。

EcoFlowは、避難所への避難から在宅避難まで想定した幅広いポータブル電源を販売しています。二次災害による被害を軽減したい方は、家庭に合った製品を検討してください。

→定格600W・容量858Wh「RIVER 3 Max Plus」

→定格1500W・容量1024Wh「DELTA 3 Plus」

→定格3000W・容量3072Wh「DELTA 3 Ultra Plus」

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